結婚に必要な貯金はいくら？必要な費用や貯蓄のコツを解説
結婚を意識し始めたカップルにとって、気になるテーマのひとつが「お金」のことではないでしょうか？「実際にどのくらいの貯金が必要なの？」「みんなはどんな方法で貯めているの？」そんな疑問を抱えている方も多いはずです。
この記事では、結婚費用のための夫婦の平均貯金額から効率的な貯蓄方法まで、気になるポイントをわかりやすく紹介します。
目次
結婚前の夫婦の平均貯金額はどのくらい？
「私たちの貯金額って、ほかのカップルと比べてどうなんだろう？」そんな疑問を抱くのは自然なことです。まずは、多くの夫婦がどのくらいの貯金を準備して結婚しているのか、平均額を確認してみましょう。
リクルート社の「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、結婚費用のための夫婦の貯金総額の全国平均は325.8万円となっています。これは二人分を合わせた金額なので、一人当たりでは約163万円という計算になります。
ただし、この数字には大きな地域差があるため、注意が必要です。
全国における結婚費用のための夫婦の平均貯金額は、以下のとおりです。
・全国：325.8万円
・北海道：241.9万円
・青森・秋田・岩手：246.2万円
・宮城・山形：280.5万円
・福島：271.9万円
・茨城・栃木・群馬：299.5万円
・首都圏：339.7万円
・新潟：248.9万円
・長野・山梨：307.2万円
・富山・石川・福井：358.2万円
・静岡：320.6万円
・東海：351.8万円
・関西：373.2万円
・岡山・広島・山口・鳥取・島根：304.3万円
・四国：304.6万円
・九州：268.1万円
出典：ゼクシィ結婚トレンド調査2024（https://souken.zexy.net/data/trend2024/XY_MT24_report_06shutoken.pdf）
地域別の平均貯金額
地域によって貯金額に大きな違いがあります。最も高いのが関西の373.2万円、次いで東海の351.8万円、首都圏の339.7万円と続きます。一方、最も低いのは北海道の241.9万円となっており、関西との差は130万円以上にも上ります。
この差は、地域による収入格差や物価の違い、結婚式場の費用相場などが影響していると考えられます。首都圏では結婚式の費用が高い傾向にあるため、それに合わせて貯金額も多くなっているのです。
妻の年齢別の平均貯金額
妻の年齢による貯金額の違いもあります。24歳以下では271.3万円、25～29歳では346.3万円、30～34歳では348.3万円と、年齢とともに貯金額が増加する傾向が見られます。35歳以上では325.6万円と若干減少しますが、これは結婚のタイミングや個人の価値観の多様化が影響していると考えられます。
社会人として働く期間が長くなるほど、より多くの資金を蓄えて結婚に臨んでいることがわかります。しかし、年齢が高いからといって必ずしも多額の貯金が必要というわけではありません。大切なのは、自分たちの収入や生活スタイルに合った計画的な貯金です。
プロポーズから結婚後の新生活までにかかる費用
結婚にかかる費用の全体像を把握することは、貯金計画を立てる上で欠かせません。同調査によると、結婚に関わる必要な費用の全国平均は454.3万円となっています。
全国平均で見た結婚費用の内訳は、以下のとおりです。
・婚約指輪：39万円
・結婚指輪：29.7万円
・顔合わせ：8.3万円
・結納：43.9万円
・挙式・披露宴：総額は343.9万円、新婦の衣裳は50.9万円、引き出物は1人あたり6,300円
・新婚旅行：旅行費用は61.6万円、お土産代は8.1万円
まずは、各段階でどのような費用がかかるのかをリクルート社の「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」をもとに紹介します。
プロポーズ
プロポーズは結婚への第一歩となる大切な瞬間です。特別な演出を考える方も多く、レストランでの食事代やプレゼント代などで5〜10万円程度を見込んでおくとよいでしょう。プロポーズの場所や演出によって費用は大きく変わりますが、気持ちを伝えることがもっとも重要です。
最近では自宅でのプロポーズも人気が高まっており、費用を抑えながらも心のこもったプロポーズを実現することができます。
婚約指輪・結婚指輪
指輪の購入は結婚準備のなかでも大きな出費のひとつです。婚約指輪の全国の平均購入額は39.0万円、結婚指輪（2人分）の全国の平均購入額は29.7万円で、合計すると68.7万円になります。
「婚約指輪は給料の3か月分」という言葉もありますが、実際にはそこまで高額な指輪を選ぶカップルは少数派です。大切なのは二人の予算に合った、長く愛用できる指輪を選ぶことです。
近年注目されているのが、ラボグロウンダイヤモンドを使用した指輪です。天然ダイヤモンドと同等の品質でありながら、より手頃な価格で購入できるため、予算を抑えたいカップルにとって魅力的な選択肢となっています。
「婚約指輪を贈りたいけれど、パートナーの好みやサイズが分からない」そんなときにおすすめなのが「プロポーズリング」です。プロポーズリングとは、プロポーズの瞬間に渡すための「仮の指輪」のことです。
サイズや好みがわからない場合でも、プロポーズリングを渡したあとに改めて2人で婚約指輪を選べます。
こちらの記事では、結婚指輪の相場について解説しています。価格が変動するポイントも取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。
顔合わせ・結納
両家の顔合わせや結納にかかる費用も考慮しておく必要があります。食事を含めた結納式を行う場合の全国の平均費用は43.9万円ですが、実際に結納を行う夫婦は全体の7.0％にとどまっています。
多くのカップルは食事を含めた両家顔合わせのみを行っており、その場合の全国平均費用は8.3万円程度です。料亭やホテルのレストランでの食事会が一般的で、お互いの家族を紹介し合う大切な機会となります。
地域や家庭の慣習によって形式や費用が大きく異なるため、事前に両家で相談しておくことが重要です。
挙式・披露宴
結婚費用のなかでも大きな割合を占めるのが挙式・披露宴・ウエディングパーティーの費用です。全国平均は343.9万円となっていますが、招待人数や会場のグレード、オプションの内容によって大きく変動します。
首都圏では平均374.8万円と高く、北海道では221.5万円と地域による差もあります。多くの式場では初回見積もりから最終的に費用が上がることが多く、全国平均97.2万円の上昇が報告されています。
見積りより上がるケースも
結婚式の費用が見積もりより上がる主な理由は、当初想定していなかったオプションの追加です。花のグレードアップ、料理のコース変更、演出の追加、衣装の変更などが重なると、大幅な予算オーバーになることがあります。
事前に「絶対に譲れないポイント」と「節約できるポイント」を明確にしておくことで、予算内で満足度の高い結婚式を実現できます。
新婚旅行
新婚旅行の全国平均費用は69.7万円で、内訳は旅行費61.6万円とお土産代8.1万円です。全国平均日数は6.1日で、海外ではヨーロッパやハワイ、国内では北海道や沖縄が人気の目的地となっています。
近年は国内旅行の魅力が再認識され、国内旅行を選ぶカップルが増加しています。国内旅行なら費用を抑えながらも思い出に残る新婚旅行を楽しめます。
新生活
新居への引っ越しや家具・家電の購入など、新生活の準備にも相応の費用がかかります。賃貸住宅の場合、初期費用として敷金・礼金・仲介手数料などで家賃の4〜5か月分程度が必要です。
新しく家具や家電を揃える場合は、冷蔵庫・洗濯機・テレビ・ソファ・ベッドなどの主要なアイテムで50〜100万円程度を見込んでおきましょう。すでに一人暮らしをしているカップルなら、既存のアイテムを活用することで費用を大幅に抑えられます。
結婚の際に受けられる援助
結婚にかかる費用は確かに高額ですが、さまざまな援助を受けられる可能性があります。これらをうまく活用することで、自己負担額を大幅に軽減できます。
親からの援助
大きな助けとなるのが「親からの援助」です。全国平均で183.5万円の結婚費用に対する援助を受けており、夫と妻双方の親から援助があった家庭は74.2％、どちらか一方の親からの援助があった家庭は19.4％となっています。
援助の内容は現金だけでなく、結婚式の費用の一部負担や新生活用品の購入なども含まれます。ただし、援助がない家庭も約2割弱程度存在するため援助に頼りすぎず、自分たちでもしっかりと貯金することが大切です。
親への相談は早めに行い、どの程度の援助が可能なのかを把握しておくことで、より現実的な結婚計画を立てられます。
ご祝儀
結婚式でいただくご祝儀も重要な収入源です。全国平均で212.9万円となっており、挙式・披露宴の平均費用343.9万円から差し引くと、自己負担額は131万円程度になります。
ご祝儀の金額は招待客との関係性によって異なります。友人からは3万円、上司からは3～5万円、親族からは8万円程度が相場とされています。招待予定のゲストリストから、おおよそのご祝儀総額を試算しておくと資金計画が立てやすくなります。
ただし、多くの式場では料金の前払いが基本となっているため、ご祝儀を当てにした資金計画は注意が必要です。
自治体や職場からのお祝い金
見落としがちなのが、自治体や職場からのお祝い金制度です。自治体によっては結婚祝い金や新婚世帯向けの助成金を用意しているところがあります。また、勤務先によっては慶弔見舞金として結婚祝い金を支給している場合もあります。
これらの制度は申請が必要な場合が多いため、事前に調べて手続きを忘れずに行いましょう。
結婚資金を貯めるためのコツ
結婚にかかる費用を把握したら、次は効率的な貯金方法を身につけましょう。ここでは、結婚資金を貯めるためのコツについて解説します。
・目標の貯蓄額を決める
・結婚資金用の口座を作る
・毎月の出費を見直してムダを省く
・目標額が貯まるまで大きな出費を抑える
・ポイント効率のよいキャッシュレス決済を利用する
目標の貯蓄額を決める
まずは「いつまでにいくら貯めるか」という明確な目標を設定することが重要です。結婚式の予定日から逆算して、必要な貯金額と期間を決めましょう。
たとえば、1年後に結婚式を予定しており200万円が必要な場合、月々約17万円の貯金が必要になります。これが現実的でない場合は、結婚式の時期を調整するか、費用を見直すことを検討しましょう。
目標が明確になることで、日々の節約に対するモチベーションも高まります。
結婚資金用の口座を作る
結婚に向けた貯金は、専用の口座を開設して管理するのがおすすめです。生活費と同じ口座で管理していると、つい使ってしまったり、貯金の進み具合が分かりにくくなってしまうこともあります。
専用口座があれば、貯金額の増え方が一目で分かるためモチベーションを保ちやすく、二人で共通の口座を管理すれば「一緒に結婚に向かっている」という実感も得られるでしょう。
さらに、自動積立定期預金を利用すれば、毎月決まった日に自動的に積み立てが行われるため、無理なく着実に貯金を増やしていくことができます。
毎月の出費を見直してムダを省く
効率よく貯金を進めるためには、まず家計の収支を把握し、不要な支出を見直すことが大切です。とくに固定費の見直しは効果が大きく、一度調整すれば長期的に節約効果が続くのが魅力です。
たとえば、携帯電話の料金プラン変更や不要になったサブスクリプションサービスの解約、保険内容の見直しなどで、月々数千円から数万円の節約につながることもあります。さらに、外食費や娯楽費の見直しも、日々の積み重ねとして効果的です。
家計簿アプリを活用して支出を「見える化」すれば、無駄に気づきやすく、自然と節約意識も高まります。
目標額が貯まるまで大きな出費を抑える
結婚資金を貯める期間は、できるだけ大きな出費を控えることも重要です。海外旅行や高額な買い物、車の買い替えなどは、結婚後にゆっくり検討しても遅くはありません。
ただし、過度な節約はストレスの原因になってしまいます。月に一度の外食やちょっとした買い物など、心を和ませる楽しみは大切にしましょう。メリハリをつけて無理なく取り組むことが、長続きする貯金の秘訣です。
ポイント効率のよいキャッシュレス決済を利用する
日常の支払いをキャッシュレス決済に切り替えることで、ポイントを効率よく貯めることができます。クレジットカードや電子マネー、QRコード決済など、還元率の高いサービスを選んで活用すると効果的です。
たとえば、年間100万円の支払いを1％還元のカードで行えば、1万円分のポイントが貯まります。そのポイントを結婚資金に充てれば、実質的に貯金を増やすことができるのです。
ただし、ポイントを目的に不要な買い物をしてしまっては本末転倒です。あくまで日常の必要な支払いの中で、上手にポイントを積み重ねていく意識を大切にしましょう。
結婚のための貯金が足りないときの対処法
計画的に貯金を進めていても、予想以上に費用がかさんだり、予定より早く結婚の準備を進めることになったりする場合があります。ここでは、結婚のための貯金が足りないときの対処法について解説します。
・挙式・披露宴の予算を見直す
・新婚旅行のプランを見直す
・親に援助をお願いする
・ブライダルローンを利用する
・結婚助成金を活用する
挙式・披露宴の予算を見直す
結婚費用のなかでも大きな割合を占めるのが挙式や披露宴の費用です。ここを見直すことで、大きな節約につなげることができます。
たとえば、招待人数を少し絞る、平日開催を選ぶ、会場のグレードを調整する、手作りできるアイテムを取り入れるなど、工夫できるポイントは多くあります。
さらに、レストランウェディングや1.5次会スタイルといった従来とは異なる形式を選ぶことで、費用を抑えつつも心に残る温かな式を実現することも可能です。
大切なのは、二人にとって本当に譲れない要素を見極めることです。ゲストに喜んでもらうことを第一に考えれば、費用を抑えても満足度の高い結婚式を叶えることができるでしょう。
新婚旅行のプランを見直す
新婚旅行の費用も調整しやすい項目のひとつです。海外から国内に変更する、ハイシーズンを避ける、日数を短縮する、宿泊先のグレードを下げるなどの方法で費用を抑えることができます。
また、結婚式の直後ではなく、数か月後や1年後に延期することもひとつの方法です。時間に余裕ができることで、よりお得なプランを見つけられる可能性も高まります。
新婚旅行は結婚後の楽しみとして取っておき、結婚式に集中するという考え方もあります。
親に援助をお願いする
資金が不足している場合は、素直に親に相談してみることも大切です。多くの親は子どもの結婚を喜び、可能な範囲で援助したいと考えています。
援助をお願いする際は、具体的な金額と使い道を明確にし、感謝の気持ちを伝えることが重要です。また、援助してもらった場合は、きちんとお礼をすることを忘れずにしましょう。
援助ではなく借用という形を取ることも可能です。無利子で借りることができれば、金融機関のローンよりもはるかに有利な条件となります。
ブライダルローンを利用する
どうしても資金が不足する場合は、ブライダルローンの利用も検討できます。ブライダルローンは結婚関連費用に特化したローン商品で、通常のカードローンよりも低金利で借りることができます。
ただし、結婚生活のスタートを借金から始めることになるため、返済計画をしっかりと立てることが重要です。毎月の返済額が家計に無理のない範囲に収まることを確認してから利用しましょう。
ブライダルローンを利用する場合は、複数の金融機関の条件を比較検討することをおすすめします。
結婚助成金を活用する
自治体によっては、新婚世帯向けの助成金制度を設けているところがあります。「結婚新生活支援事業補助金」として、住居費や引越し費用の一部を補助する制度が代表的です。
対象となるのは婚姻日の年齢が夫婦ともに39歳以下で、世帯所得が一定額以下の新婚世帯です。補助額は自治体によって異なりますが、最大60万円程度の支援を受けられる場合があります。
これらの制度は申請期限が設けられていることが多いため、早めに情報収集を行い、必要な手続きを済ませることが大切です。
まとめ
結婚にかかる費用は決して小さなものではありませんが、計画的な貯金と工夫を重ねることで、お二人の理想を実現することは十分に可能です。大切なのは、平均的な数字や一般的な形にとらわれすぎず、お二人らしい価値観と予算に合った結婚プランを描くことです。
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